SSI 共創DAY

2028年11月20日

広域通信(LPWA)による自動運転車の連携に成功、事故発生抑制へ、○×自動車、△□製作所

○×自動車(本社:沖縄県)と△□製作所(本社:北海道)は、広域通信(LPWA)技術を用いた自動運転車の連携に成功した。自動運転車は、現在完全自動運転可能と呼ばれる「レベル5」の段階まで達しているが、自動運転車ごとにAIを搭載し、そのAIが別々に思考するため、自動運転車同士の事故が多発し、普及への障害となっていた。また、5Gの普及による通信帯域や、消費電力の問題から、自動運転車をどの通信帯域で連携させるかは大きな課題となっていた。通信モジュールなど、通信系の電子部品に強みを持つ△□製作所と自動車会社の○×自動車は5年までにそうした課題を解決するため技術提携を行っていたが、今回その実が結んだ格好だ。今年10月、現在世界的な規格ともなっている、△□製作所のLPWA技術を応用させることで、自動運転車同士の連携に成功した。本技術を用いることで、自動運転車を全て1つのメインAIに接続できるため、AI同士のコンフリクトによる事故を理論上0にできる。○×自動車は那覇市で試験的な実験を行っており、安全が確認され次第市場に導入する予定だ。
2040年10月10日

AIだけで手術が可能に

昨日、初めてAIのみによる手術が行われた。2030年には手術の指示が出せるロボットが発売されたが、近年の医者不足もあいまって、指示だけでなく、手術自体もできるロボットが欲しいという要望が多くあった。そこでR社が10年かけてロボットを開発し、先週阪大病院に導入された。阪大病院の医師は、「人手不足の解消につながりそうだ」と期待を寄せている。
2035年10月10日

ロボット活用による新しい福祉制度法案が衆議院で可決

ロボット活用による、新しい福祉制度法案「ロボティクス・ベーシック・インカム」が衆議院で可決した。本法案は、ロボットに今日本人が行っている全仕事の60%を代替してもらうことで、ロボットが生み出した利益を日本人に平等に振り分ける制度である。日本の2034年度の年内GDPは約700兆円であるため、その60%の420兆円がロボットに代替されることになる。その他の40%についてはロボットの代替できないサービス業が主になる。代替される仕事に従事する人は一旦失業することになるが、ベーシック・インカムが継続的に支給されるため、国が新たに設置する「イノベーション大学」に進学し、イノベーション博士学位を取得することで、ロボットに代替されない次世代の技術やビジネスを創造する業務に従事することができる。勿論、仕事をしないという選択肢も撮ることができ、さらに自分らしく生きることに対する障壁が小さくなると考えられる。世界中で、ロボットに仕事を代替させるという取り組みは、超少子高齢社会という問題を抱える日本が最初に行うため、その成果については全世界から注目されている。